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子供の頃、憧れていた看護師の夢をかなえて思って、今、看護師求人の仕事を捜している。

看護師求人広告を見ながら昔のことを思い出させる。小学校の時の自己紹介は必ずと言っていいほど大きくなると、何になりたいか、という質問をした。このように、2年生まで、ピアノの先生に答えた。それは幼稚園の時からピアノを学んでいたからだ。しかし、3年生から看護師になりたいと話した。それは母と病院に行った時、優しく接してくれた看護師に憧れていたからだ。そして今、私は看護師求人で仕事を探しているところだ。
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　東日本大震災と福島第一原発の事故の被害を受けた福島県に、「ふるさと納税」による寄付が増えている。

　３月１１日〜３０日で２２１件、計１０６０万円に上り、震災前までの２０１０年度の実績（２６件、計１６０万円）を大幅に上回った。県税務課によると、ほとんどが県外からで、北海道から鹿児島県まで各地から寄せられた。最高で１００万円を寄付する人もいたという。

　過去の実績は、０９年度が６７件計２１６万１０００円、０８年度は４７件計１５４万８０００円で、震災後２０日間で５〜６年分を集めたことになる。今回の寄付件数の約８割は、県のホームページ（ＨＰ）上でクレジットカードで決済され、同課は「報道で注目され、ＨＰにアクセスした人が寄付してくれたようだ」とする。県は震災や原発事故の復興事業に充てる考え。

　菅直人首相や岡田克也幹事長ら政府・民主党首脳が７日、首相官邸で会談し、東日本大震災の復旧・復興に向けた平成２３年度第１次補正予算案について、４兆円規模とする方針を確認した。緊急を要するがれきの撤去、仮設住宅の建設、ガス、水道などのインフラ整備の費用に充てる。

　民主党の輿石東参院議員会長は会談後の記者会見で、補正予算による被災者支援に関し、「生活ができる態勢に持っていくため、緊急に４兆円くらいは１次補正で何とかしなければならない」と述べた。

　財源については、赤字国債を発行せず基礎年金の国庫負担割合（現行２分の１）維持のために確保した２兆５千億円分や、政府開発援助（ＯＤＡ）経費の２割削減などで捻出する。

　政府・民主党は野党と調整した上で１４日までに原案を固め、今月中に国会に提出する方針。１次補正では、被災者支援に必要な当面の復旧に重点を置き、本格的な復興策は第２次補正予算案に盛り込むことにしている。

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　東日本大震災で全国から寄せられた義援金について、厚生労働省は7日、被災地への配分割合などを定める委員会の設置を決めた。学識経験者や自治体代表者らで構成し、8日に初会合を開く。
　委員会で取り扱うのは、日本赤十字社と中央共同募金会（日本放送協会、NHK厚生文化事業団経由を含む）が集めた義援金。同省によると、これまでに計約1274億円が集まったという。
　配分先は警察庁が被害を把握している15都道県を予定。被害状況に応じた1人当たりの金額を検討した上で、各都道県への配分額を決める。
　委員は、元検事でさわやか福祉財団理事長の堀田力氏ら学識経験者3人、15都道県と各義援金受付団体の各代表者ら。
　枝野幸男官房長官は7日午後の記者会見で「被災者は当面の生活に困っているので、できるだけ早く配分基準を決めてもらいたい」と述べた。　

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　NHKの松本正之会長は7日の定例記者会見で、大相撲の八百長問題の影響により無料公開の形で開催されることになった5月の技量審査場所について、「日本相撲協会の話を聞いて最終的に判断したい」としながらも、「本場所ではなく技量審査の場なので、中継するのはなかなか難しいと考えている」と語った。
　松本会長は「（八百長問題の）処分は出たが、調査は継続しており、再発防止策がどうなるか分かっていない」と話し、現段階で判断するのは時期尚早との見方を示した。その上で、中継が困難な理由として「NHKと相撲協会との契約は、（年6回の）本場所を中継するという内容。技量審査は契約の外になる」と述べた。
　野球賭博問題で中継を見送った昨年7月の名古屋場所では「相撲を見たい」という視聴者に配慮し、総合テレビと衛星放送で幕内の取組をダイジェスト版で放送した。今回も同様の対応をするかについては「再発防止策などを踏まえた上でのことになる」と話し、明言を避けた。　

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