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　国立がん研究センターはこのほど、「魚を多く食べる男性ほど、糖尿病の発症リスクが低下する」との研究結果をまとめた。特に、アジやサンマなど脂の多い小・中型魚が効果的という。ただし、女性ではこうした傾向は見られなかった。

【魚介類摂取と糖尿病発症のリスクグラフ詳細】


　1990-93年に岩手、秋田、茨城、東京、新潟、長野、大阪、高知、長崎、沖縄の10都府県の11保健所地域に住んでいた40-69歳の男女約5万人について追跡調査した。魚介類の摂取量によって4つのグループに分類し、糖尿病の発症リスクとの関連を調べた。5年間の追跡期間中に971人(男性572人、女性399人)が糖尿病を発症した。

　調査結果によると、男性では、摂取量が多いグループほど糖尿病の発症リスクが低下。最も多いグループは、最も少ないグループに比べて3割ほどリスクが下がった。
　さらに、魚介類の種類別に分析したところ、小・中型魚(アジ、イワシ、サンマ、サバ、ウナギなど)や脂の多い魚(サケ、マス、アジ、イワシ、サンマ、サバ、ウナギ、タイ類など)でリスクが低下する傾向があった。一方、脂の少ない大型魚(カツオ、マグロ、タラ、カレイなど)や魚以外の魚介類(イカ、タコ、エビ、貝類など)、干物や水産加工品では、摂取量と発症リスクに関連が見えなかった。

　同センターの研究班は、「魚に多く含まれるエイコサペンタエン酸(EPA)やドコサヘキサエン酸(DHA)、ビタミンDが、インスリン分泌やインスリン抵抗性に効果的に働いたと考えられる」と指摘。一方、女性では同様の結果が得られなかったことについて、「女性は体脂肪が多いため、(魚に蓄積された)脂溶性の環境汚染物質の影響を受けやすいのかもしれない」と推測している。


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　１８日午前１１時頃、岩手県西和賀町大石の秋田自動車道大荒沢トンネル出口付近で、大型トラック４台がからむ事故が起き、いずれもトラックを運転していた５０歳代の男性３人が足の骨を折るなど重傷、３０歳代の男性１人が軽傷を負った。

　現場は北上西インターチェンジ（ＩＣ）から西に約１０キロの地点。

　この事故で、秋田道北上西ＩＣ―湯田ＩＣが上下線で通行止めになっている。

　岩手県はこのほど、東日本大震災からの復興に向けた今後8年間の「岩手県東日本大震災津波復興計画」を策定した。津波被害を防ぐ観点から、今後の街づくりに関しては、病院や介護施設などの公共施設を安全性の高い場所に設置することを明示。被災した病院や高齢者福祉施設などの機能回復を早急に図るとともに、街づくりと連動した災害に強い医療・介護提供体制を整備する方針を打ち出した。

　復興計画は、復興のグランドデザインを示した「基本計画」と、具体的な事業や工程表を盛り込んだ「実施計画」で構成。基本計画では、今年度から2018年度までの8年間を「第1期」(13年度まで)、「第2期」(14-16年度)、「第3期」(17-18年度)の3段階に区分し、今後の方向性を示している。

　緊急的な取り組みとしては、サービスの拠点となる仮設の診療所や薬局の整備や医療施設の復旧、職員の確保などについて、被災地の被害状況に応じた支援を行う。短期的には、災害時の医療救護体制の充実や医療機関のライフライン確保を推進し、遠隔医療システム導入などによる医療・福祉ネットワークの再整備や、医療・介護の連携による地域包括ケアシステムの構築などを中期的に進める。

　また、地域コミュニティの再生・活性化に向け、仮設住宅への入居促進やコミュニケーション維持のための仮設集会施設の整備に対する緊急的な支援を行う。短期的には、伝統文化を生かした地域づくりの活動や障害者の就労もサポートし、中期的な取り組みとして、地域コミュニティの再生プラン作成などを支援する。
　さらに、「こころのケアセンター」(仮称)や「子どものこころのケアセンター」の設置などにより、被災者に対するきめ細かな心のケアを推進する。

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